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労災疾病等医学研究者普及サイトのご案内(労働者健康安全機構)

   労働者健康安全機構では、労働災害の発生状況や行政のニーズを踏まえ、労災補償政策上重要なテーマや新たな政策課題について、時宜に応じた研究に取り組んでいます。
今回のテーマは、次のとおりです。
① 「職場復帰のためのリハビリテーション」
     職場復帰のためのリハビリテーションは、発症当初から綿密かつ多面的アプローチが不可欠ですが、
  近年、医療経済情勢の変化により病院態勢の急性期化が進み、在院日数の短縮化が強まっています。こ
  うした中で、特に注目される治療と就労の両立支援に向けた取り組みにおいて、参考になる指標です。
     この研究では、全国の労災病院における脳血管障害(15歳から64歳)の早期復職のモデルシステムの
  研究を行いました  が、発症後1年半までの復職率は46.2%であり、経時的には発症3ヵ月前後と1年
  半前後の二つにピークがあることが認められました。
  研究結果の詳細は次のとおりです。

 詳細⇒ http://www.research.johas.go.jp/22_riha/past03.html

② 「病職歴調査を活用した研究」
     昭和59年から全国労災病院では入院患者さんを対象に病職歴調査を実施しており、その研究成果を
  “病職歴調査”に掲載しています。
     その中の神宮司誠也医師による「労災病院の入院時病職歴データとリンクした、試験的退院後職場
   復帰調査」では、入院時に調査した職場復帰に関する調査と退院後6ヶ月後に実施した職場復帰アン
   ケートの結果について報告しており、現在、対象病院を広げて研究が継続されています。
     この研究は機構が実施している治療と就労両立支援事業にも関連し、データ数が増えることで、どの
   職種やどの病気の方が復職支援を希望しているか、など今後の治療と就労両立支援事業に役立てるこ
   とができます。
      詳細は次のとおりです。

 詳細⇒ 病職歴調査 http://www.research.johas.go.jp/bs/