令和８年バックナンバー

逆境的小児期体験(ACE)と産業保健― 三つ子の魂（禁止令）いつまでも ―

鹿児島産業保健総合支援センター 産業保健相談員
　　山中　隆夫
(担当分野：メンタルヘルス)

昨年末近く、NHK Eテレで、「特集逆境的小児期体験 —成人後も続く“生きづらさ”―」という番組が再放映されていた。

内容は身体的(情緒的・性的)虐待、身体的(情緒的)ネグレクト、両親の別離、家族の精神疾患、家族のアルコール(薬物)依存、DVの目撃、家族の服役などの計10項目のうち４つ以上の体験があれば成人後にガン、脳卒中などに加え、対人関係・精神的不調といった健康リスクが有意に増加するというものであった。子ども時代の逆境体験が一生の健康格差につながるというわけある。

米国のFelittiとAndaにより“ACE study”として発表(1998)されたこの学説は従来からあるアダルトチルドレン、愛着障害、機能不全家族、複雑性PTSDなどの概念と通底するものの、大きく異なる点を有していた。それは大規模な疫学研究をベースにしていて、ACEスコアと身体・精神疾患との関連性を定量化することに成功していたことである。このため本学説は心理学・医学の領域を超え、教育・社会問題にも解決に大きく寄与するものとなった。

事実、これは産業保健のメンタル分野においても例外ではない。国内外のACE研究が医学リスクの増加傾向だけでなく、職場での生産性の低下、精神的疲労、組織からの孤立感、うつ病、バーンアウト、さては苛め(被害・加害)問題に至るまで関連性の深さが報告されている。

では何故にACEがこのような有形無形の深刻な影響を成人してもなお与えるのであろうか？

それは「禁止令」の存在に帰するところが大きいと思われる。なぜなら、“小児期逆境体験”であれば必然的に「抑圧された幼少期の葛藤が成人後の症状を形作る」としたフロイト学説に遡(さかのぼ)らざるを得なくなる。そして、その流れの中に交流分析(Eric Berne)があり、またそのなかに禁止令がある。

禁止令はGoulding夫妻が1976年に発案したもので、幼少期に保護者から言葉、態度、感情を通して暗黙裏に刷り込まれる生存戦略であり、人生脚本である。夫妻があげた基本的な12のリストのうち、主な禁止令とその結果としての脚本を次にあげてみる。

• 存在するな（私は要らない子）
  →自己破壊、モーレツ社員、自殺
• 近寄るな（人は信用できない）
  →対人恐怖、自閉傾向
• 感じるな（泣くな、怒るな、悲しむな、喜ぶな）
  →心身症に特徴的なアレキシサイミア(失感情症)状態となる。
• 成長するな（親の言う通りにしていればいい）
  →成熟拒否、依存的、フリーター
• 子どもであるな（厳しすぎる躾け）
  →自分だけが我慢すればいい、甘えてはいけない、愛や喜びのない人生、自己犠牲的、ヤングケアラー
• 健康であるな（病気だからこそ愛される）
  →疾病逃避の人生
• 成功するな（褒めず、批判ばかりの親）
  →どうせ私は何もできないと非建設的人生
• 重要であるな（あなたは何をやってもダメ、と軽蔑・拒否の親）
  →自分はダメ人間、どれだけ成功しても満足できない、うつ病、バーンアウト

このTV番組に登場したACE体験者も同様の陳述をしており、まさにこの禁止令の内容と平仄(ひょうそく)を合わせていた。ところで、このような人生脚本は自己暗示ともなって、強い自己否定と失感情、べき思考、乏しい親和性と自己主張などをさらに保持・増強させるため、手かせ・足かせとなり、円滑な社会生活や生産活動(仕事)の面に強いブレーキをかけることになる。産業保健の面でも諸問題の基底(原因)となって、多大な支障が出るのは当然といえよう。

なお、代表的な治療法としては古典的な再決断療法と近年の認知行動療法(CBT)があるが、筆者のお薦めは脱フュージョン療法(Defusion)である。これはマインドフルネス(ACT)の治療技法の１つで、人生脚本を治すのではなく、歪んだ自分の思考から距離をとって、振り回されないようにしていく方法である。似たものに低い自己肯定感を自分で慰めるセルフ・コンパッション法がある。もちろん、心的外傷の存在が顕著な場合には、BSP(Brain Spotting)を用い、トラウマ処理を先に済ませることにしている。

以上、職場でのメンタル不調問題において、職場・組織の問題の背景(遠因)にACE、ひいては禁止令の存在を考慮する必要性と重要性について述べた。

「過労死等を防ぎましょう」

鹿児島産業保健総合支援センター 産業保健相談員
　　小田原　努
(担当分野：産業医学)

11月は「過労死等防止啓発月間」です。厚生労働省は、過労死等をなくすために、シンポジウムやキャンペーンなどの取り組みを行いました。併せて、10月末に、「令和７年版過労死等防止対策白書」も発行されました。

白書によりますと、過労死と判断される脳・心臓疾患は、令和３年度までは減少傾向でしたが、令和４年度より増加傾向となっています。コロナ後より、労働時間が増えているのが原因でしょうか。実際、労働者の方と話していると、物価高騰もあり、収入を増やそうと、副業を兼ねている方も以前より増えているようです。精神障害による労災保険給付の請求件数はうなぎのぼり（グラフ）で、特に女性が増えているのが最近の傾向です。

業種別では、「医療・福祉」「製造業」「卸売業、小売業」の順で多くなっており、「医療・福祉」の急激な伸びが気になるところです。精神障害の「出来事別」の決定件数では、「対人関係」が他に比べて非常に多く、次いで、仕事の量・質、パワーハラスメントと続きます。「対人関係」の詳細を見ると、「上司とのトラブル」が６割以上を占め、次いで、同僚とのトラブル、顧客や取引先、施設利用者などから著しい迷惑行為を受けたが続いています。上司からのパワーハラスメントですが、現在は意図的にハラスメントを行っている方は少なく、少し感情的な言い回しをハラスメントと取られている方も多いので、早めに周囲の方が上司に注意してあげることが必要です。そのためにも、内部の相談窓口、外部の相談窓口を設置し、気楽に相談できる体制を作ることも大切です。また最近はカスタマーハラスメントも大きな課題となっています。トップがハラスメントには毅然と対応することを宣言し、ハラスメントを受けた場合の体制の構築、また研修などを行うことも重要です。最近は、若い方はchatGPTに相談する方も増えているようですが、職場のストレスは職場でしか解決できません。日頃からコミュケーションを取るためにも、医療機関も上司が部下の思いを聞く、ONE-ON-ONEなどの導入も検討する必要がありそうです。ONE-ON-ONEとは、上司と部下が１対１で行う面談で、業務報告や評価のための面接ではなく、部下の成長支援や信頼関係の構築のために行われるもので、多くの会社が取り入れています。仕事の進め方や課題の相談、モチベーションやメンタル面の状況確認、チームの課題や改善点の共有などが目的で、月に１度程度行われている企業が多いようです。職場を蝕むストレスに早めに気づくためにも、医療機関でも導入の検討はいかがでしょうか。