２３年　バックナンバー

睡眠障害

基幹相談員　福迫　博
（担当分野:メンタルヘルス）

  一昨年の秋頃に、うつ病の啓発～自殺予防対策キャンペーンの一貫として、「お父さん眠れていますか」というテレビＣＭが放映されたのだそうだ。残念ながら、私は、テレビを観ることがほとんどないので、目にすることがなかった。不眠がある人とない人を前方視的に経過観察した研究によると、不眠がある群ではない群に比べて数年後に、うつ病に罹患する頻度が２～４倍になるとされており、不眠はうつ病発症の明らかな危険因子であると考えられている。私も当初は不眠だけであったが、１年後にうつ病に罹患し、慢性化し就労不能になった患者さんを経験した。うつ病者のほとんどが不眠を訴えることからも、上記テレビＣＭは正鵠をえており、職場の事業者検診で質問項目に睡眠に関する事項が明記されると聞いていたが、見送りになっている。

  ヒトがなぜ睡眠をとるのかについては、明確なことはわかっていないが、心身の疲労を回復することと記憶の整理・固定をすることが主たる目的であると考えられている。睡眠が不足・障害されると、脳機能と身体機能の低下が引き起こされる。すなわち、記憶・学習機能の低下、集中力・注意力の低下による事故（交通事故:致命的衝突事故の半数が居眠りによる、産業事故:スリーマイル島、チェルノブイリ原発事故など、８倍に増加という報告あり）発生率の増加、意欲低下、感情制御機能の低下、免疫力の低下、生活習慣病の増加（グレリンが増加し、レプチンが低下し過食傾向になる;糖尿病患者では不眠になると、耐糖能が低下し、インスリン抵抗性が増大;高血圧症の発症頻度増大）などを引き起こす。
  このように睡眠を確保することは、非常に重要なことであるが、現代の日本では３人に一人が交代勤務に従事し、５０年前に比べると1時間程度睡眠時間が短縮しているというデータがあり、睡眠不足症候群に対して注意が必要である。また、自覚的には熟睡できていると述べるが、鼾がひどいことや無呼吸を家族や研修時に一緒に宿泊した同僚から指摘され、初めて睡眠時無呼吸があることに気づく人もいるので、睡眠薬を処方する際には注意している。

  私の印象に残っている症例としてあげられるのが、入眠障害が自律訓練法で劇的に改善し、治療者として驚愕した。また、漢方薬で不安が解消され良眠できるようになった患者さんも多い。一方で、大量の睡眠薬などを服用後に夜間自動車を運転し、コンビニに食べ物を買いに行く人がいて、入院治療したが、睡眠薬が減ることなく退院し、その後も同様の現象が起こるので、自動車の運転はしないように注意されていたにも関わらず運転してしまい、２名を跳ねてしまった（懲戒解雇になった）。また、中途覚醒時に中間型の睡眠薬を服用するように指導され、通勤中に横転事故を２回起こした患者さんが来院され、睡眠薬の服用法が不適切であると説明せざるを得なかったこともある。医療従事者で、かなりの量の睡眠薬を常用し、転倒・骨折した人もいる。故マイケル・ジャクソンが麻酔薬のプロポフォール（電気痙攣療法施行時にかつて使用していたが、用量の調整が難しく、呼吸がストンと停止した記憶がある）を常用していたと報道された時は唖然とした。一流であり続けることは、凡人には想像を絶するストレスと引き換えなのか？最後に、昼間の眠気と集中困難を訴えて受診された患者さんで、検査の結果、閉塞型睡眠時無呼吸症候群と診断されたにも関わらず、ｎＣＰＡＰを拒否し、２回軽度の追突事故を起こした人がいた。現在は、ナルコレプシーだけに適応が限定されているモダフィニールが早く適応承認になり効果があることを期待している。
＜平成２３年鹿児島県医師会報３月号から、大部分は転載した＞

酸欠災害を防ぐ

基幹相談員　黒沢　郁夫
（担当分野:労働衛生工学）

  酸欠空気は目に見えなく、臭いもしない、人間の感覚では酸欠空気の存在を判断できません。酸欠空気を吸入した場合、酸素濃度によりますが、生命にかかわる重大災害に及びます。こうした酸欠災害を防止するための対策について、内容を吟味したいと思います。

  まず、講習会を受講した作業主任者の選任が必要で、これは法的に義務付けられています。ここで大切なことは、選任された作業主任者が、その職務を励行できるようにすることです。業務内容は①作業方法を決定し、指揮する。　②酸素濃度を測定する。　③器具・設備を点検する。　④保護具の使用状況を監視すること、となっています。
  特に、事業者は作業主任者が、これらの職務を果たす権限を与えることが必要です。又、権限を公司できる人選をする必要があります。仮に、身勝手な行動を取る先輩等に遠慮して、必要な指示が出来ず、災害に至ることがあってはなりません。

  次に、酸欠災害防止は、一部の人が酸欠の知識があるだけでは、防ぐことができません。作業者全員が酸欠教育を受けて、理解していることが重要で、知らないで作業をしている人がいてはなりません。 自分の身は自分で守ることを前提に、酸欠の知識習得は必要不可欠です。そのためには、法的に定められていますが、特別教育として社内で教育するなり、講習会に参加するなりして、全ての酸欠作業従事者を対象に教育に取り組むべきです。
  酸欠の知識がないために災害に至る事例が多く、ましてや、二次災害に至る事例は、食い止めなければなりません。災害事例の中に、酸欠の知識がなく、体調不良と安易に捉え、作業を継続した結果、重大災害に至った例があります。それだけに、酸欠作業主任者以外にも作業者全員が酸欠の知識を給有することは、重要なことです。

  それから、作業開始前に酸素濃度測定を行い、良否を判断することになっています。この場合、作業場の形状に注意する必要があります。人が行動する範囲が対象で、換気しにくい場所等の見落としがないように特に注意すべきです。又換気についても、一定時間換気をした後、再度測定を確実に実施して、確認することが必要です。
  測定は資格のある作業主任者が行うことになっています。それは測定が重要なことであり、責任が重く期待されていることに他なりません。測定に際して、場所によりますが、自問自答し、測定箇所に漏れがないか、酸素濃度十八パーセント未満の場所が他に存在しないか、自分自身で納得し、自信を持つ慎重さが必要と痛感します。

  更に、配管取り換え工事の際に、誤操作で不活性ガス等が噴出し、瞬時に酸欠状態が形成されます。この場合、作業開始前に作業手順をミーティング等で再確認するなど、直前で危険意識を高めて作業に臨むことが、特に求められます。
  最後に酸欠災害防止の主な対策項目は次の通りです。①酸素濃度測定実施　②換気実施　③作業主任者の選任　④特別教育実施　⑤保護具着用　⑥作業手順確認です。

  これらの対策は過去に発生した災害が、再発しないための重要な対策です。決して形式的な取り組みであってはなりません。対策の内容を熟知して、実施すれば、災害を未然に防止できることを確信しています。

災害と人間の絆

基幹相談員 久留　一郎
(担当分野:カウンセリング)

  今回の東北関東大地震は、２万人を超える死者、行方不明者を出しており、阪神淡路大震災をはるかにしのぐ大災害になった。現在ライフラインの危機支援から徐々に心理支援のありかたに移行していくものと思われる。
  特に、原発周辺で活動する自衛隊や消防などの救援隊の心理支援は重要であり、支援者が被害者になる危険性も十分考えられる。 鹿児島県においては、多くの死者と大きな被害をもたらした１９９３年の８．６水害、１９９７年の震度６の北西部地震、同年２１名の死者を出した出水市土石流災害、昨年の奄美大島の水害、今年になって新燃岳爆発による被害など自然災害による被害が後を絶たない。

  １９９３年の８．６水害においては、甲突川が氾濫し鹿児島市内の国道３号周辺１２００戸が浸水の被害を受けたことは記憶に新しい。また、竜ケ水周辺で国道１０号・日豊本線の寸断により、およそ２５００名の人々が取り残され、みんな海の方に逃げるしかなかったという。この時、どこからともなく、民間の漁船やフェリーが現れ、迫ってくる土石流から一刻を争って助けを求める人々を救いだした。
  この話は後に感動的な出来事としてドキュメンタリー番組で放映された。誰からの命令でもなく一般市民の自発的助けあい、「災害が人の絆をつくる」といわれるように、人間の持っている生きる知恵として語り継がれている。
  チリ地震の場合も閉じ込められた落盤事故の現場では、沈着冷静に的確な方法（智恵）で被災者は「人間の絆」を深め、３３人全員が救出されたことが思い出される。

  北西部地震では３月２６日と５月１３日に震度６の二度にわたる強震が襲った。長期間にわたる余震は人々の不安を募らせており、自宅にいるのが怖いという周辺の高齢者たちはイチゴ畑の「ビニールハウス」の中で「自分の不安感や恐怖感をお互いに表明」しながら心を落ち着かせていた。柱も壁も屋根もないこのビニールでできた「家」が最も安全で安心できる場所だと教えてくれた。
  高齢者の生きる知恵として自然発生的な「デブリーフィング（トラウマの予防的な方法）」を生みだしていた。

  アウスヴィッツ捕虜収容所から生き延びた精神科医のフランクル先生は、悲惨な状況においても人間の「生きることへの意思と責任」が明確であれば、「生きる力」になるという。予測のつかない、危険な状況の中で働く支援者、救援隊のメンバーは、職業的ともいえる惨事ストレス（ＣＩＳ）を被りやすいという。
  しかしながら、彼らの多くは惨事の状況に身を置きながら、自分の力でストレスやトラウマを回復させている。
  トラウマからの復帰、人間の持つ回復力という概念で、「レジリエンス」という考え方があり、これについては平成２１年１１月号で触れた。さらに、「ＰＴ‐Ｇ（Post Trauma Growth）」という概念が明らかになってきた。災害を体験した人間がやがて心理的に成長し、精神的にたくましくなるという臨床的事実があることを知っていただきたい。
  すなわち、人間が自然に備えている自己治療的能力（メンタルヘルス能力）ともいえる。

特定健診・特定保健指導の現状と問題点

基幹相談員 瀬戸山　史郎
(担当分野:産業医学)

  平成２０年度よりスタートし、本年で４年目を迎える特定健診・特定保健指導の現状、さらにこれまでに浮かびあがった問題点について 述べてみたい。
  中小・零細企業の加入する協会けんぽや市町村国保では目標に遠く届かないメタボ健診の受診率に悩んでいる。
  企業は従業員に定期健康診断を受けさせることが法律で義務づけられているので定期健康診断に併せてメタボ健診を実施するケースが多く、大企業等の加入する健保連では受診率は高いが、家族や定年退職したＯＢの受診率の低水準に悩んでいる。

  本県の平成２０年度の各医療保険者別の特定健診受診率は健保連・共済等では４９．５％と高率であるが、協会けんぽでは対象者２１９、１６４人中、特定健康診査受診者５５、４５６人で２５．３％と２７．９％の市町村国保同様に低率にあえいでいる。
  本県では事業場数は約８万２千あり、約６４万２千人の従業員がいるが、従業員５人未満規模の事業場は６４％、１０人未満まで入れると実に７２．３％（従業員比率３２．１％）と零細企業が多いことから、協会けんぽの受診率が伸びない原因として、日常の仕事に追われ、とても健診を受けるどころではないという実情とこれに追い打ちをかける不況の影響も考えられるので、実施率向上のために事業主の理解が必要であり、さらに被扶養者の実施率を上げる必要がある。

  協会けんぽの内臓脂肪症候群該当者数は２１９、１６４人中８、４８９人の１５．３％で、県総計平均１４．７％、市町村国保１５．０％、健保組合・共済１３．９％に比して高かったが、内臓脂肪症候群予備軍者数は２１、９６４人中７、０８８人、１２．８％と市町村国保１４．３％、県総計１３．６％、健保組合・共済１３．２％より低かった。
  特定保健指導の積極的支援対象者は１６．６％と市町村国保の４．３％に比べて明らかに高く、県総計の１０．９％、健保組合・共済１４．９％より高かった。協会けんぽの積極的支援は中断者が多く継続するための対策が必要である。
  因みに協会けんぽの積極的支援終了率は市町村国保１０．８％、健保組合・共済１０．０％、県総計７．３％よりはるかに低く２．７％にとどまっている一方、動機付け支援終了率は１２．３％と、健保組合・共済の９．０％より高かった。
  積極的支援＋動機付け支援実施率は僅か５．４％と、健保組合・共済の９．６％、市町村国保の２１．２％に比べて低かった。

  特定保健指導の問題点として、協会けんぽでは企業訪問で保健指導をおこなっているが、個人情報保護法により階層化した対象者を事業主に告知できないため特定保健指導につながらない事や健診から指導まで時間がかかり、タイムリーな指導にならない事があげられる。

健康診断は事後措置が大切

基幹相談員 小田原　努
(担当分野:産業医学)

  先日ある会社の社長と話す機会がありました。片腕として、たよっていた５０歳前の部下が大腸がんで長期入院され困っているとのことです。詳しく聞きますと、健康診断で便潜血陽性を指摘され要受診となっていたのに、忙しさを理由に放置していたら、最近職場で急に腹痛を起こしてうずくまってしまい、あわてて病院に運んだところ大腸がんにより大腸に穴が開いてしまっていたとのことです。
  このように健康診断で再検査や病院受診を勧められながら受診せず手遅れになってしまったケースがよくあります。

  鹿児島労基を購読されている事業所では、必ず定期健康診断が行われていると思いますが、健診を行ってその結果を労働基準監督署に報告してそれで終わりにしてはいませんか。大切な事は、健康診断によって労働者の健康状態を把握し、仕事によって健康状態を悪くしないように業務を調整したり、労働者の健康改善を指導したりすることです。
  ある大企業ですが、協会けんぽの行っている生活習慣病健診の内容と同じくらいの検査項目の人間ドックを毎年行い、その後に保健師による保健指導することを着実におこなったところ、癌や脳血管疾患、心疾患で死亡する人数が全国レベルの４割まで減ったという報告がありました。新たに見つかる癌も早期癌が多く、従業員が病気で休む期間も激減したとのことです。

  最近は過労死の労災認定件数も年間４００件近くで高止まりしており、行政としても過労死をなくすために事業者に長時間労働を減らすことに加えて、労働者の健康管理、特に健康診断受診後の保健指導の徹底を呼びかけるような通達も出されています。
  ぜひ事業者の方は、家族から預かっている大切な従業員の方の健康を守るためにも、健康診断が終わったら、皆の健康診断結果に目を通し、再検査や要受診となっている方には、病院を受診したかどうかを確認してください。そして病院での検査結果や「通常勤務可」あるいは「業務制限」などの医師の意見が記載された返事をもらってくるように御指導お願いします。
  医師の意見に基づいた対応に迷う場合は、契約されている産業医の方や産業医のいない事業所では地域産業保健センターや産業保健推進センター等にお問い合わせください。また個人のプライバシーの観点から健診結果に基づく対応が行いにくい場合は、有所見の方だけでも産業医に面接してもらったり、健診機関から保健師を派遣してもらい保健指導を受けさせたりすることも有効だと思います。

  単に法律を守るといった考えだけではなく、共に働く仲間と元気に過ごしたいという思いで健康診断結果に目を通していただき、その後の対応をお願いしたいと思います。

40歳未満の従業者の健康管理をどうするか？

基幹相談員 大野　佳子
(担当分野:保健指導)

  鹿児島県の従業者数は79万人である（総務省統計局「労働力調査」モデル推計値，平成21年）。これを年齢階級別雇用者数でみると、15歳から39歳までの割合は41％であり、40歳未満の労働者はおよそ32万人と推計される。この次世代を担う若い従業者の健康管理の実態は、どのような状況であろうか。彼らはまだ体力があり、多少の無理は利くかもしれない。
  労働安全衛生法により、40歳未満は35歳を除き多くの定期健康診断項目を省略できる。何より特定健診・特定保健指導の導入に伴い、事業主は40歳以上の健康管理で手一杯であろう。
  そもそも県内の9割以上の事業所が50人未満の規模であり、衛生管理者は義務付けられない。加えて県内の産業保健師（事業所勤務の看護職）は、なんと僅か25人である（鹿児島県業務従事者届出統計，平成20年12月31日）。健康管理の担い手が絶対的に不足しているなかで、事業主の（特に真面目な）方は若手の健康管理に手が付けられず、罪悪感すら持ってしまうのではなかろうか。

  このような状況で「何を理想的なことを言って」とお叱りを受けることを百も承知で、40歳未満の健康管理について考えたい。この時期は健診より、むしろ健康意識の改善や望ましい保健行動への変容を目指す『費用のかからない健康教育・相互学習』が重要で有効と考える。40歳未満を対象に血液検査項目等を追加しても、若い時期は異常値として現れにくい“未病”の段階である。血液検査に異常値が出る頃に慌てて行動を改めたとしても、元に戻ることは難しく、遅すぎる。血液検査を追加して1人につき数千円も追加負担するくらいなら、従業員全員への健康教育の場の提供や社員同士で健康学習会を開催した方がよほど費用対効果は高い。
  「へえ、階段を使うようになったんだ。あんたは偉い！」とか「間食しなくなったね。脂肪の多い食べ物は動脈硬化を進ませるだけでなく、免疫力も落として感染症にかかりやすくなるからね。よく頑張っているね。」とか「あまり1人で抱え込まないでね。今、具体的に何が困っているの？私に教えて。」など、健康づくりを社内風土に加味してはどうだろうか。
  これらのコミュニケーションと関係性こそが、金をかけずとも効果的に健康を獲得する近道であり、職場の生産性向上の源になると考える。

  職場で健康学習会を進めるにあたり、やはり保健医療専門職のサポートは必要であろう。なぜなら健康情報は溢れており何を信じてよいのか分からないことは多く、最適な健康情報や保健行動を選ぶ際に迷うことは大いにあり得るからだ。
  背中を押したり助言をしたりしてくれるサポーター、信頼できる保健医療専門職の存在が必要な時はある。すなわち必要な時はいつでも相談できる連絡先一覧があればよい。
  県内で利用できる機関や専門職はどこにあるのか。鹿児島産業保健推進センターだけでなく、本県では平成18年度より健康増進計画である「健康かごしま２１」に基づき、地域保健，職域保健及び学域保健の連携による「地域・職域・学域連携推進委員会」を設置し、県内全域の健康づくりをめざして20余りの関連機関と多くの専門職種が参加している (http://www.pref.kagoshima.jp/kenko-fukushi/kenko-iryo/kenko/kagoshima21/gaiyou/tiikisyokuikigakuikiiinkai.htmlを参照のこと)。

  このような公的機関の他に、開業保健師や「健康の増進」を設立目的とするNPO法人が、健康づくり支援に有効と思われる(http://www.pref.kagoshima.jp/kurashi-kankyo/kyodo/index.htmlを参照のこと)。
  まずはインターネット検索してメールまたは電話で職場の健康づくり対策について相談してみてはどうだろうか。きっと職場の生産性が一歩前へ進むに違いない。